【ビットコイン】ビットコインの価格を上昇させている7つの好材料を紹介【仮想通貨・暗号資産】

今回の記事のテーマは、ビットコインの好材料7選です。

2023年6月24日、一時的にビットコイン価格は450万円を突破しました。ここ数日で急激に価格を上昇させているビットコインですが、どのような好材料があったのかを紹介していきたいと思います。

この記事を読むと、ビットコインの価格上昇の原動力となっている7つの好材料について知ることができます。

ブラックロックが現物のビットコインETF申請

2023年6月15日、世界最大の資産運用会社ブラックロックが現物のビットコインETFをSECに申請しました。

ブラックロックの資産運用額は10兆円（約1400兆円）を超えるとされており、これまでに申請したETFのうち575が承認1つが却下という実績があります。

提出された書類によると、ブラックロックはカストディにコインベースを使用、現物価格データもコインベースのものを使用するとあります。

ここ数日のビットコインの価格上昇は、このブラックロックによる現物のビットコインETF申請というニュースから始まりました。

ビットコインのドミナンスが50%を上回る

仮想通貨の市場シェアを示すビットコインドミナンスが、2021年5月以来、約2年ぶりに50%を上回りました。

ビットコインドミナンスの上昇は、ビットコインに資金が集まっていることを意味しています。

SECが複数のアルトコインに証券の疑いがあると指摘していることで、アルトコインから資金が抜けてビットコインに流れてきており、その結果ビットコインの価格上昇につながっていると思われます。

ドイツ銀行がカストディのライセンス申請

2023年6月20日、世界的なメガバンクであるドイツ銀行が、暗号資産などのデジタル資産カストディサービスを運営するために、規制当局に許可を申請しました。

ドイツ銀行という名称を見ると、日本銀行のような中央銀行なのかと思われるかも知れませんが、ドイツ銀行は市中銀行です。市中銀行とは、一般の預金者から金銭を預かり、事業者などに貸し出す銀行を指します。

ちなみに、ドイツの中央銀行としてはドイツ帝国銀行やドイツ連邦銀行があります。

ドイツ銀行というメガバンクが暗号資産のカストディサービスに参入する意向を示しているということは、ビットコインにとって好材料だと受け止められました。

ウォール街出資の仮想通貨取引所がオープン

2023年6月21日、ウォール街の金融機関が支援する機関投資家専用の新たな取引所EDX Marketsがサービスを開始しました。

EDX Marketsの支援者として名前が挙がる伝統的な金融機関は、シタデル・セキュリティーズ、フィデリティ・インベストメンツ、チャールズ・シュワブです。

EDX Marketsは、ビットコイン、イーサリアム、ライトコイン、ビットコインキャッシュの4種類の仮想通貨を取り扱います。

EDX Marketsの特徴は、ノンカストディアル型であり、顧客の仮想通貨を直接保管しないスタイルであることです。また、伝統的な証券市場で採用されているルールを適用する方針を強調しています。

SECのゲイリー・ゲンスラー委員長は、コインベースなどの既存の仮想通貨プラットフォームがカストディ、マーケットメイキング、トレーディングといった業務領域を包括しているために、利益相反が生じると警鐘を鳴らしているため、EDX Marketsはカストディを分離する方式を採用しているものと思われます。

コインベースなどの既存の仮想通貨プラットフォームがSECから提訴される中、一方では伝統的な金融機関が支援する取引所がオープンするという事態が、様々な憶測を呼んでもいます。

EDX Marketsは機関投資家専用の取引所であり、支援する伝統的な金融機関として大きな金融機関が名を連ねていることが、機関投資家の参入を予感させるものであり、そのことがビットコインの価格上昇につながったと思われます。

FRBはステーブルコインを通貨だと考えている

2023年6月21日、FRB（連邦準備制度理事会）のジェローム・パウエル議長が公聴会でステーブルコインの発行・利用には中央銀行による強固な監督が必要だとの見解を示しました。

また、FRBは決済利用されるステーブルコインは通貨の1つだと考えていると説明しました。

FRBがステーブルコインは通貨の1つだという認識を示したことが、仮想通貨にとっての好材料となりました。

続々と現物のビットコインETF申請

ブラックロックによる現物のビットコインETF申請の後、他の会社もその後に続きました。

2023年6月20日にインベスコとウィズダムツリー、2023年6月21日にヴァルキリーが現物のビットコインETFを申請しました。

これらのニュースは、ビットコインを取り巻く環境が活気づいているという印象を与える効果があったものと思われます。

IMFが「仮想通貨の全面禁止は効果的ではない」

IMF（国債通貨基金）は、一部の国に対して仮想通貨の規制を求める声明を繰り返していますが、2023年6月22日のラテンアメリカとカリブ海地域に関する報告書で、仮想通貨の全面的な禁止は最善の方法ではないという見解を示しました。

IMFはこれまでに、エルサルバドルのビットコイン法定通貨化でリスクを指摘するなど、仮想通貨に対しては比較的厳しい態度をとってきましたが、今回のこの声明は全面的に仮想通貨を容認するものではないものの、場合によっては仮想通貨の利用も有りうるというニュアンスであるということは、とても大きな意味を持つと思われます。

まとめ

いかがだったでしょうか。

以上、ビットコインの価格を上昇させている7つの好材料を紹介しました。

ブラックロックによる現物のビットコインETF申請というニュースの後、続々とビットコインを後押しするようなニュースが続いています。

伝統的な金融機関の参入、FRBやIMFの発言の変化など、2023年という年はビットコインや仮想通貨にとって一つの節目となるような感じがしてきました。

ここにきて急にビットコインや仮想通貨を取り巻く環境の動きが加速しているように思います。今後も引き続き最新のニュースを追っていきたいと思います。